相続手続きやトラブルに悩んだときにおすすめなのが、弁護士への無料相談です。
しかし、弁護士へ相談する機会はそう多くないので、「どこに行けば相談できるの？」「相談の前に準備すべきことは？」といった疑問をお持ちの方も多いでしょう。
そこで本記事では、相続について弁護士に無料で相談できる窓口や賢い活用法、相談する際の注意点まで、一つひとつ丁寧に解説します。
本記事を最後まで読めば、あなたに合った無料相談の方法がわかり、安心して次の一歩を踏み出せるようになるでしょう。
弁護士に相続の無料相談ができる主な窓口
相続問題について弁護士に無料で相談できる窓口は、主に以下4つです。
| 相談窓口 | 特徴 | メリット | デメリット・注意点 | こんな人におすすめ |
| ベンナビ相続 | 相続問題に特化した弁護士を掲載するポータルサイト。 | 相続分野の専門家を自分で比較・選択できる。 休日・夜間対応やオンライン相談可能な事務所も探しやすい。 |
サービス内容は、あくまで個々の法律事務所に依存する。 | 相続問題に強い弁護士をじっくり比較検討し、依頼まで見据えている人。 |
| 弁護士会 | 各都道府県の弁護士会が運営する公式な相談窓口。 | 公的機関が運営しているため安心感がある。 中立的な立場で相談に乗ってもらえる。 |
無料相談は時間が短い（15～20分程度）。 多くは有料相談が基本。 弁護士は選べない。 |
まずは公的な窓口で、一般的な法的見解を短時間で確認したい人。 |
| 法テラス | 国が設立した法的トラブルの総合案内所。 | 収入・資産要件を満たせば、同一案件で3回まで無料で相談できる。 弁護士費用の立替制度もある。 |
利用に厳格な資力要件がある。 相談する弁護士は選べず、必ずしも相続の実績が豊富とは限らない。 |
経済的に余裕がなく、弁護士費用が心配な人。 複数回相談してじっくり考えたい人。 |
| 市役所・区役所 | 自治体が住民向けに提供する無料法律相談会。 | その地域の住民であれば、原則誰でも無料で利用できる。 相談へのハードルが最も低い。 |
相談時間・回数制限が厳しい（例:30分、年1回など）。 具体的な書類作成や交渉依頼はできない。 |
何から手をつけていいかわからず、誰に相談すべきかを知りたい初期段階の人。 |
「弁護士に相談できる」という点ではどの窓口も共通していますが、実は「誰が」「何のために」提供しているサービスなのかが大きく異なります。
まずは、それぞれの窓口の特徴について、詳しく見ていきましょう。
ベンナビ相続｜無料相談に対応している弁護士を簡単に探せる
「ベンナビ相続」は、相続問題の解決が豊富な弁護士を集めた、弁護士専門の検索ポータルサイトです。
インターネット上の「弁護士専門の検索エンジン」と考えるとわかりやすいでしょう。
最大のメリットは、相続問題に本当に詳しい専門家をあなた自身で探し、比較検討できる点です。
地域や「遺産分割」「遺留分」といった具体的な相談内容で絞り込めるだけでなく、「初回相談無料」「電話相談可能」「休日相談可能」といった条件で検索できるため、あなたの都合に合わせた法律事務所を効率的に見つけられます。
多くの事務所が初回30分や60分といった無料相談を提供しており、夜間や土日祝日に対応している事務所も多いので、仕事や家事で忙しい方にもおすすめです。
弁護士会｜地域によっては20分程度の無料電話相談ができる
各都道府県には、その地域に所属する弁護士全員が加入する「弁護士会」という公的な団体があります。
この弁護士会が運営しているのが「法律相談センター」です。
法律相談センターの法律相談は、基本的に有料（30分5,500円程度）ですが、地域によっては特定の曜日や時間帯に無料の電話相談を実施している場合があります。
例えば、東京弁護士会では、都内在住の方限定で15分程度の無料電話相談が可能です。
ただし、弁護士会の無料相談は15分～20分と非常に短く、相談できるのはごく簡単な内容に限られます。
また、相談相手の弁護士を自分で選ぶことはできません。
そのため、「まずは公的な窓口で、一般的な法律のルールについて少しだけ質問してみたい」という場合に利用を検討するとよいでしょう。
法テラス｜経済的に余裕がない場合は3回まで無料相談ができる
「法テラス（日本司法支援センター）」は、経済的な理由で法律の専門家にアクセスできない人を支援するために国が設立した機関です。
最大の特徴は、一定の条件を満たすことで、同じ問題について1回30分、合計3回まで無料で弁護士に相談できる点です。
ただし、無料相談を利用するには、収入と資産に関する厳しい条件（資力要件）をクリアする必要があります。
具体的には、世帯における手取り月収や預貯金などの資産が、定められた基準額以下でなければなりません。
また、相談する弁護士を自分で選べない点にも注意が必要です。
法テラスから紹介される弁護士は、必ずしも相続問題の解決実績が豊富な弁護士であるとは限りません。
場合によっては、専門的なアドバイスが得られない可能性もあるでしょう。
とはいえ、弁護士費用を支払う経済的な余裕がなく、まずは弁護士に相談してみたいという方にとっては心強い選択肢のひとつです。
市役所・区役所｜地域住民であれば無料の法律相談会に参加できる
多くの市役所や区役所では、地域住民向けのサービスの一環として、無料の法律相談会を定期的に開催しています。
その地域に住んでいる、または勤務・通学している人であれば誰でも利用できるので、相談へのハードルが最も低い窓口といえるでしょう。
相談時間は1回20分～30分程度で、弁護士が親族間のトラブルや手続きの進め方など、一般的な相談に乗ってくれます。
ただし、自治体の法律相談会はあくまでアドバイスをもらうための場です。
遺言書や遺産分割協議書といった具体的な書類の作成や、ほかの相続人との交渉を代行してもらうことはできません。
また、相談できる回数に「年度内に1回まで」といった厳しい制限があったり、相談を担当する弁護士が相続の専門家ではなかったりするケースもあります。
そのため、「何から手をつけていいかまったくわからない」「そもそも弁護士に相談すべき内容なのか知りたい」という、相続問題の入り口に立っている方向けといえるでしょう。
弁護士に相続問題の無料相談をするメリットとは？
相続問題を弁護士に相談することには、多くのメリットがあります。
ここでは、相続問題を弁護士に相談する具体的なメリットについて、詳しく見ていきましょう。
感情的な対立を避け、冷静に話し合える
相続では「お金」と「家族の感情」が複雑に絡み合うため、話し合いがこじれやすいものです。
その点、弁護士が代理人として間に入ることで感情的な衝突を防ぎ、法律に基づいて冷静に交渉を進められます。
「感情的になって話し合いが進まない」「家族と関係が悪化しそうで不安」という状況でも、弁護士が中立的な立場で対応してくれるため、安心して話し合いを任せられるでしょう。
面倒で複雑な手続きを任せられる
相続手続きには、次のような複雑な作業が含まれます。
- 被相続人（亡くなった方）の戸籍収集と相続人の確定
- 財産の調査・一覧化
- 法的に有効な「遺産分割協議書」の作成
これらの手続きを自分でおこなうには、膨大な時間と労力がかかります。
その点、弁護士に依頼すれば書類作成や役所での手続きも全て任せられるため、安心してほかのことに時間を割くことが可能です。
法的な観点から正当な権利を守れる
相続の場面では、ほかの相続人から不当な要求を受けるケースも少なくありません。
その点、弁護士に相談すれば、法定相続分や遺留分といった法律で定められたあなたの権利をしっかりと主張でき、不利益を被るリスクを防ぐことができます。
特にトラブルが起きそうな場合や、ほかの相続人が弁護士を立てている場合には、専門家に相談しておくことが重要です。
隠された遺産を発見できる可能性もある
相続の際、「遺産はこれだけ」と言われても、実際にはほかに預金口座や不動産があるケースも珍しくありません。
その点、弁護士は「弁護士会照会」という制度を利用し、専門的な調査によって隠れた財産を確認可能です。
自分では見つけられなかった遺産を把握できるため、公平な分割を実現することにもつながります。
精神的な負担を大きく軽減できる
相続でほかの相続人と揉めてしまうと、相手との直接のやり取りがストレスになります。
しかし、弁護士が窓口となることで、あなた自身が対立の場に出る必要がなくなるため、心の負担を大きく軽減可能です。
「法律の専門家が味方についている」という安心感は、想像以上に大きいものです。
「相続手続きがストレスで嫌だ」「もう相手と話したくない…」といった事情がある方も、弁護士に相談してみるとよいでしょう。
将来のトラブルを未然に防げる
弁護士が作成する遺産分割協議書は、法的に不備のない内容でまとめられるため、「話が違う」「書類に不備があった」といったトラブルを未然に防ぐことができます。
その場しのぎではなく、将来にわたって安心できる最終的な解決を目指せるのも大きな魅力です。
弁護士による相続問題の無料相談を有効活用するためのポイント
弁護士の無料相談は、多くの場合30分から60分程度と時間が限られています。
この貴重な時間を最大限に活用し、的確なアドバイスを得るためには、事前の準備が何よりも重要です。
ここでは、無料相談を成功させるための6つのポイントを見ていきましょう。
相続関係や遺産の内容を整理しておく
まず、相談の際に弁護士が状況を素早く正確に理解できるよう、以下のような情報を整理しておきましょう。
- 登場人物をまとめる：誰が亡くなり（被相続人）、誰が相続人になるのか、簡単な家系図のようなものを紙に書いておくと、一目で関係性が伝わります。
- これまでの経緯を時系列でまとめる：いつ亡くなったのか、ほかの相続人とどのような話し合いをしたのか、誰がどんな主張をしているのか、といった出来事を日付順に書き出しておきましょう。
- わかっている範囲で財産をリストアップする：不動産、預貯金、株式などのプラスの財産と、借金などのマイナスの財産を、わかる範囲でリストにしておきましょう。
相続に関係する資料を全て持参する
無料相談の際は、相談内容に関連する資料は全て持参しましょう。
言葉だけで説明するよりも、資料を見せる方が正確かつ迅速に情報が伝わるからです。
「これは関係ないかもしれない」と思うものでも、弁護士にとっては重要な手がかりになることがあります。
できる限り多くの資料を持参しましょう。
【持参すべき資料】
- 遺言書（ある場合）
- 亡くなった方や相続人の戸籍謄本
- 不動産の固定資産評価証明書や登記事項証明書（登記簿謄本）
- 預貯金通帳のコピーや残高証明書
- 株式や投資信託の取引残高報告書
- 生命保険の証券
- 借金の契約書や督促状
- ほかの相続人とのやり取りがわかるメールや手紙など
質問内容をメモしておく
相談が始まると、緊張して聞きたかったことを忘れてしまいがちです。
そのため、事前に聞きたいことを箇条書きでメモし、優先順位をつけておきましょう。
【質問の例】
- 「私の法定相続分は、具体的にどのくらいになりますか？」
- 「兄から『生前贈与があったからお前の相続分はない』といわれていますが、本当でしょうか？」
- 「もし先生に依頼した場合、費用は総額でどのくらいかかりそうでしょうか？」
- 「この相談が終わったあと、私が最初にすべきことは何ですか？」
最終的なゴールを決めておく
相談の際は、あなたがどういう状態になれば満足かを弁護士に伝えることが非常に重要です。
「1円でも多く相続したい」「多少譲歩してでも、家族関係を壊さずに円満に解決したい」「とにかく早く、この面倒な手続きから解放された」など、どんな解決を目指すかによっても弁護士の対応は異なります。
単に不満や愚痴を言う時間にならないよう、希望を明確にしておきましょう。
自身にとって不利なことでも正直に話す
弁護士に相談する際は、自分の不利な内容であっても隠さず弁護士に話しましょう。
自分にとって都合の悪い事実を隠したくなる気持ちはわかりますが、秘密がある状態で弁護士にアドバイスを求めるのは絶対に避けるべきです。
そもそも、弁護士には「守秘義務」があるため、相談の際に話した内容が第三者に漏れる心配はありません。
むしろ、不利な事実を隠したまま依頼してしまうと、あとからその事実が相手方から指摘されたときに、弁護士が立てた戦略が全て崩れ、状況が悪化する可能性があります。
できるだけ早く相談する
相続手続きには、法律で定められた期限があるものも少なくありません。
例えば、借金などマイナスの財産を引き継がないための「相続放棄」は、原則として相続の開始を知った時から3ヵ月以内におこなう必要があります。
また、最低限の遺産を請求できる「遺留分侵害額請求」は、相続の開始と遺留分を侵害する贈与等があったことを知った時から1年以内です。
そのため、「まだ時間がある」と思っているうちに、大切な権利を失ってしまうこともあります。
問題がこじれる前に、できるだけ早い段階で相談することが、選択肢を多く残し、有利な解決につながります。
弁護士に相続問題の無料相談をする際にチェックしておくべきポイント
無料相談は、あなたが弁護士からアドバイスをもらうだけの場ではありません。
同時に、弁護士に自分の大切な問題を任せられるかを見極めるための重要な場面でもあります。
そのため、以下の3つのポイントを意識して弁護士をしっかりとチェックしましょう。
相性がよいと感じるか
相続問題の解決には、数ヵ月から場合によっては1年以上かかることもあります。
長期間にわたって二人三脚で進めていくパートナーとして、相性は非常に重要です。
専門用語ばかりで話が理解できない、質問しにくい雰囲気があるといった弁護士では、納得のいく解決は望めません。
あなたの目線に立って、難しい法律問題をかみ砕いて説明してくれるかを確認しましょう。
逆にあなたの話を途中で遮ったり、高圧的な態度を取ったりする場合は、別の弁護士への相談を検討すべきかもしれません。
一緒に問題の解決を目指パートナーとして、信頼できるかどうかを見極めましょう。
デメリットも説明してくれるか
信頼できる弁護士は、あなたの希望に沿うだけでなく、その主張の弱点や裁判になった場合のリスク、不利な見通しなど、あなたにとって都合の悪い情報もきちんと説明してくれます。
「100％勝てます」「絶対に大丈夫です」といった、安易で耳障りのよいことしかいわない弁護士には、むしろ注意が必要です。
依頼した場合にかかる料金を明確に提示してくれるか
無料相談の最後に、正式に依頼した場合の弁護士費用について必ず確認しましょう。
信頼できる弁護士であれば、「着手金」や「報酬金」といった費用の種類や計算方法、予想される総額の目安などを明確に説明してくれるはずです。
料金体系の説明が曖昧だったり、書面での提示を渋ったりするような場合は、後々トラブルになる可能性があるため、依頼するのは避けるのが賢明です。
弁護士に相続問題の無料相談をする基本的な流れ
初めて弁護士に相談するとなると、どのような流れで進むのかわからず、緊張してしまうかもしれません。
ここでは、相談の予約から当日までの基本的な流れを、ステップごとに紹介します。
- 相談先を選び、予約する
- 相談の事前準備をする
- 予約当日に事務所を訪問し、相談する
- アドバイスと今後の見通しを聞く
- 正式に依頼するかどうかを検討する
なお、ほとんどの法律事務所は電話やWebサイトからの予約に対応しています。
予約はすぐに埋まってしまうケースも多いので、できるだけ余裕をもって予約するようにしましょう。
また、一度無料相談を利用したからといって、必ず正式に依頼しなければならないわけではありません。
無料相談後には、一度家に帰ってよく考える時間を設け、本当に依頼が必要かを検討してください。
弁護士に相続問題の無料相談をする際の注意点
弁護士の無料相談は非常に便利ですが、利用するうえで知っておくべき注意点もあります。
無料相談の時間・回数には制限がある
弁護士の無料相談は、ほとんどのケースで1回あたり30分～60分という時間制限が設けられています。
また、同じ法律事務所での無料相談は、原則として初回1回限りという場合がほとんどです。
無料相談をしたからといって必ずしも依頼する必要はない
無料相談は、あくまであなたが情報を得るための機会です。
相談後に弁護士から依頼を強く勧められることは基本的にありませんし、もしそのようなことがあっても、断ってまったく問題ありません。
無料相談の段階では書類作成や交渉など具体的な手続きをしてもらえない
無料相談は、あくまで「アドバイス」をもらうためのものです。
弁護士があなたの代理人として、ほかの相続人に連絡を取ったり、遺産分割協議書を作成したりといった具体的な実務をおこなうことはありません。
これらの活動は、あなたが正式に弁護士と委任契約を結び、費用を支払ってから開始されます。
必ず本人が無料相談をする
無料相談には、原則として相続問題の当事者が行く必要があります。
なぜなら、家族や友人が代理で相談に来ても、又聞きの情報では事実関係が不正確になり、弁護士が適切なアドバイスを提供できないからです。
相続問題に関する弁護士の無料相談についてよくある質問
ここでは、相続の無料相談に関して、多くの方が抱く疑問について解説します。
相続について弁護士に電話などで24時間相談できる窓口はある？
結論からいうと、24時間いつでも弁護士と直接話せる相談窓口はありません。
ただし、「24時間いつでも相談の予約や問い合わせができる」窓口はたくさんあります。
例えば「ベンナビ相続」に掲載されている多くの法律事務所では、Webサイトのメールフォームなどを通じて、24時間365日、相談の申し込みを受け付けています。
夜中や早朝に思い立ったときにメッセージを送っておけば、翌営業日に弁護士や事務所スタッフから折り返しの連絡が来る、という仕組みです。
相続に強い弁護士に無料相談をしたい場合はどんな方法が一番いい？
相続問題に精通した専門家に無料で相談したい、という希望を叶えるのに最も適した方法は、「ベンナビ相続」のような相続専門の弁護士検索ポータルサイトを活用することです。
その理由は、以下の3つです。
- 専門家を見つけやすい：ポータルサイトには、相続問題の解決実績豊富な弁護士が登録されています。
- 自分で比較・検討できる：法テラスや市役所の相談とは違い、複数の弁護士の経歴、実績、費用、人柄などをじっくり比較して、あなたが「この人になら相談したい」と思える弁護士を自分で選べます。
- 効率がよい：「初回相談無料」という条件で絞り込み検索をすれば、無料で相談できる弁護士のリストを簡単に入手できます。
さいごに｜相続問題の悩みは今すぐ弁護士に相談を！
相続問題は、法律の知識が必要なだけでなく、家族の感情が複雑に絡み合う、非常にデリケートで難しい問題です。
一人で抱え込み、悩み続けていても、時間だけが過ぎていき、精神的な負担は増すばかりです。
本記事で紹介したように、弁護士への無料相談は、あなたが思っているよりもずっと身近で、利用しやすい制度です。
「ベンナビ相続」から、あなたの地域で活躍する、相続問題に強い弁護士を探し、まずは無料相談を申し込んでみましょう。
